今年もふるさと納税していきます!

始めたのは2021年の4月から

毎月の給与から引かれる税金が抑えられると聞いて、ふるさと納税してみたのが2021年。

方法はいつも利用している楽天市場からふるさと納税コーナーにて気に入った市町村に寄付するだけ。

だいたい10,000円からの商品が多いのでいくら寄付したかも簡単に計算できますね。

私の場合は限度額が約60,000円でして、ものは試しの段階だったので4か所、計43,000円の寄付をしました。

ふるさと納税すると確定申告が必要

ふるさと納税で税金控除の恩恵を受けるために確定申告が必要ですが、めんどくさい場合は「ワンストップ特例制度」を利用するのがおすすめです。決まった様式の申請書に必要事項を書き込んで郵送するだけです。

(今は令和時代なので相応の申請書を手に入れてください)

希望すれば各自治体から返信用封筒と申請書が送付されます。

注意点としては、申請書を送って控除を受けられる限界は5か所という点です。ちょっと分かりづらいかもですが5回と混同しがちなので、5か所以内の自治体ならば何回でも申請できます(控除限度額内には抑えましょう)

本人確認書類を用意しよう

1番のベストは、マイナンバーカードです。裏表を1枚づつコピーして申請書に貼り付けます。

ワンストップ特例制度を選択

確定申告が面倒そうだったので申請書を郵送するワンストップ特例制度をやってみました。

寄付した自治体から後日封筒が届きます、中には返信用封筒と申請用紙が入っている場合がありますが念のため自分でも封筒と切手を用意しておくと良いでしょう。

↑の申請書に必要事項を書き込み、本人確認書類のコピーを添付し封筒に入れて郵便ポストに投函するだけ、簡単です。

結局どれだけの優遇がなされているのか

毎年6月ごろに送られてくる給与所得等に係る市民税・県民税特別徴収税額の決定変更通知書に書かれていると思いますが、私の場合はこのような結果となりました。

寄附金税額控除額 市:24,659円 県:16,439円

合計すると41,098円となり、寄附金合計43,000円から自己負担の2,000円が引かれて近い額になっています。

この寄附金税額控除額41,098円が毎月の住民税の負担を軽くしてくれるんですね。単純に12か月で割ると1月当たり約3,400円の得になると考えて良さそうです。

額が小さくとも節税になる

税金の控除による節税効果が出たので、今年もふるさと納税していきます!返礼品目的でするも良し、ひいきの自治体に重点的に寄付するも良し、あなたもやってみてはいかがでしょうか^^

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